照山 博司
テルヤマ ヒロシ経済研究所 経済情報解析研究部門 教授
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Last Updated :2025/06/20
基本情報
協力講座
所属学協会
経歴
- 自 2003年04月, 至 現在京都大学経済研究所教授, Institute of Economic Research
- 自 1992年04月, 至 2003年03月京都大学経済研究所助教授, Institute of Economic Research
- 自 1992年, 至 2003年Kyoto University, Institute of Economic Research, Associate Professor
- 自 2003年- Kyoto University, Institute of Economic Research, Professor
- 自 1990年04月, 至 1992年03月東京大学社会科学研究所助手, Institute of Social Science
- 自 1990年, 至 1992年University of Tokyo, Institute of Social Science, Research Associate
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Last Updated :2025/06/20
研究
研究テーマ・研究概要
研究テーマ
日本の労働市場の実証分析，格差・差別の経済分析研究概要
ジョブ・サーチ理論に基づく労働力フローの実証分析，雇用調整モデルの構造推定，労働市場の「二重構造」の分析
研究キーワード
研究分野
論文
- 新型コロナパンデミックと日本の家計行動―就業・消費・家庭―照山博司; 木村匡子経済分析, 2022年09月, 筆頭著者
- 雇用の二極化を検証する照山博司仕事から見た「2020年」 結局、働き方は変わらなかったのか？（玄田有史・萩原牧子編）慶應義塾大学出版会, 2022年03月
- Firm-level labor demand for and macroeconomic increases in non-regular workers in JapanTERUYAMA Hiroshi; GOTO Yasuo; LECHEVALIER SebastienJapan and the World Economy, 2018年12月, 査読有り
- 転職が賃金に与える短期的・長期的効果 ―転職年齢と転職理由に着目して―萩原牧子; 照山博司Works Discussion Paper No.16, 2017年05月
- Wage Profiles in the Japanese Dual Labor MarketHiroshi Teruyama; Hiroyuki TodaKIER Discussion Paper No.961, 2017年01月
- Polarization and Persistence in the Japanese Labor MarketHiroshi Teruyama; Hiroyuki TodaKIER Discussion paper No.957, 2017年01月
- The Japanese labour market during the global financial crisis and the role of non-standard work: A micro perspectiveAlexander Hijzen; Ryo Kambayashi; Hiroshi Teruyama; Yuji GendaJOURNAL OF THE JAPANESE AND INTERNATIONAL ECONOMIES, 2015年12月, 査読有り
- 子ども数が生活満足度に与える影響-KHPSを用いた検証-松浦司; 照山 博司瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄編, 『日本の家計行動のダイナミズムIX：家計パネルデータからみた市場の質』, 慶應義塾大学出版会., 2013年06月
- 転職の誘因と転職による賃金変化−KHPSを用いた検証木村 匡子; 照山 博司瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄編, 『日本の家計行動のダイナミズムIX：家計パネルデータからみた市場の質』, 慶應義塾大学出版会．, 2013年06月
- 2000年代の日本の賃金フィリップス曲線とミクロ的賃金決定照山博司; 太田聰一瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄(編)，日本の家計行動のダイナミズムVII経済危機後の家計行動，第慶應義塾大学出版会，149-165, 2011年
- 1990年代以降の労働市場と失業率の上昇 (特集 初学者に語る労働問題) -- (マクロ経済環境と労働問題)照山 博司日本労働研究雑誌, 2010年04月
- 特集「マクロ計量モデル」へのコメント (特集 マクロ計量モデル)照山 博司フィナンシャル・レビュー, 2010年03月
- 競争上公正性から見た我が国の労働市場の質──正規・非正規労働市場の垣根に関する実証分析照山博司; 矢野誠瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄（編），日本の家計行動のダイナミズムVI：経済危機下の家計行動の変容，慶應義塾大学出版会，245-272, 2010年
- 仕事の「満足度」と転職岡本弥; 照山博司瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄（編），日本の家計行動のダイナミズムVI：経済危機下の家計行動の変容，第6章，慶應義塾大学出版会，115-137, 2010年, 査読有り
- 1990年代後半から2000年代前半の雇用深刻化に関する検証:雇用創出･消失の動向と存続･開廃効果への分解照山博司; 玄田有史樋口美雄（編），労働市場と所得分配，バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 第6巻，慶應義塾大学出版会, 137-158, 2010年
- 「雇用創出・消失と労働流出入の関係について」照山 博司内閣府経済社会総合研究所ディスカッション・ペーパー, 2009年
- 1990年代以降の失業率上昇の背景--実証分析の展望 (90年代の長期低迷は我々に何をもたらしたか)照山 博司; 太田 聰一; 玄田 有史経済学論集, 2008年07月
- 「1990年代以降の日本の失業：展望」照山 博司日本銀行ワーキングペーパーシリーズ, 2008年
- 1990年代以降の失業率上昇の背景−実証分析の展望−照山博司; 太田聰一; 玄田有史経済学論集, 第74巻 第2号, 80-102, 2008年
- Aging and Employment in JapanYuji Genda; Hiroshi Teruyama; Soichi Ohta; Ryo Kambayashi; Mamiko IshiharaK. Hamada and H. Kato eds., Ageing and the Labour Market in Japan: Problems and Policies, Cheltenham: E. Elgar, 1-23, 2006年
- 貨幣経済モデルにおける不決定性の再検討福田慎一; 照山博司西村和雄・福田慎一（編）, 非線形均衡動学,東京大学出版会，157-191, 2004年
- フローデータから見た日本の失業--1980〜2000 (特集 構造的失業とその対策)太田 總一; 照山 博司日本労働研究雑誌, 2003年07月
- 雇用機会と労働の流出入照山博司玄田有史・中田喜文（編）, リストラと転職のメカニズム---労働移動の経済学, 東洋経済新報社, 211-247, 2002年
- 雇用機会の創出と喪失の変動 : 1986年から1998年の「雇用動向調査」に基づく分析照山博司; 玄田有史日本労働研究雑誌, 2002年, 査読有り
- VARによる金融政策の分析:展望 (「動学的マクロ経済学」特集)照山 博司フィナンシャル・レビュー, 2001年09月
- Effort Incentives: Evidence from Japanese DataHideshi Itoh; Hiroshi TeruyamaT. Tachibanaki ed.Who Runs Japanese Business?: Management and Motivation in the Firm, Cheltenham: Edward Elgar, 97-125, 1998年
- Intra-Firm Mobility, Wages and Promotion in the Japanese Employment SystemIsao Ohashi; Hiroshi TeruyamaI. Ohashi and T. Tachibanaki eds., Internal Labour Markets, Incentives and Employment, Hampshire: Macmillan Press, 269-299, 1998年
- 日本の景気循環における失業率変動の時系列分析照山博司; 戸田裕之浅子和美・大瀧雅之（編）, 現代マクロ経済動学, 東京大学出版会, 1227-279, 1997年
- Apparent Inequality and True Inequality: A Simulation Analysis of an Overlapping Generations ModelHiroshi Teruyama; Takatoshi Itomimeo, the University of Tokyo, 1996年
- 金融政策の誘導効果---製造業における強誘導効果と弱誘導効果福田慎一; 照山博司本多祐三（編）, 日本の景気, 有斐閣, 71-92, 1995年
- 会社役員の意識と目的伊藤秀史; 照山博司橘木俊詔・連合総合生活開発研究所（編）, 「昇進」の経済学---なにが「出世」を決めるのか, 東洋経済新報社, 61-79, 1995年
- THE SUSTAINABILITY OF BUDGET DEFICITS IN JAPANS FUKUDA; H TERUYAMAHITOTSUBASHI JOURNAL OF ECONOMICS, 1994年12月
- SOURCES OF INVENTORY FLUCTUATIONS - SOME INTERNATIONAL EVIDENCES FUKUDA; H TERUYAMAHITOTSUBASHI JOURNAL OF ECONOMICS, 1994年06月
- みせかけの不平等と真の不平等---重複世代モデルによるシミュレーション分析---照山博司; 伊藤隆敏石川経夫（編）, 日本の所得と富の分配, 東京大学出版会, 279-320, 1994年
- 企業規模別労働市場における失業と賃金,雇用調整照山博司社會科學研究, 1993年03月31日
- ボーナス決定メカニズムの時系列分析照山博司社會科學研究, 1992年08月31日
- 課税平準化の理論と財政赤字---日米比較福田慎一; 照山博司藪下史郎・国府田桂一・秋山太郎（編）, 日本経済: 競争・規制・自由化, 有斐閣, 252-264, 1992年
- わが国の所得税負担構造-業態間・階層間捕捉率格差-奥野正寛; 小西秀樹; 竹内恵行; 照山博司; 吉川洋經濟學論集, 1992年
- INFLATION AND PRICE WAGE DISPERSIONS IN JAPANSI FUKUDA; H TERUYAMA; HY TODAJOURNAL OF THE JAPANESE AND INTERNATIONAL ECONOMIES, 1991年06月, 査読有り
- 日本の貸出市場の実証分析 : 均衡信用割当理論を中心として照山博司; 村瀬英彰社會科學研究, 1991年01月31日
- 1980年代における金融機関の外国証券投資河合正弘; 照山博司社会科学研究, 第42巻第6号, 127-212, 1991年
- 価格の伸縮性と経済の安定性 : 日本と米国の100年の歴史の教えるもの西村清彦; 照山博司社會科學研究, 1990年09月30日
- 不公平税制：所得税・住民税の業態間・階層間負担構造奥野正寛; 小西秀樹; 竹内恵行; 照山博司; 吉川洋現代経済研究グループ（編）, 日本の政治経済システム(シリーズ現代経済研究1), 日本経済新聞社, 75-102, 1990年
- 価格と数量： 日本と米国の100年照山博司; 西村清彦吉川洋・岡崎哲二（編）, 経済理論への歴史的パースペクティブ, 東京大学出版会, 121-149, 1990年
- SOME INTERNATIONAL EVIDENCE ON INVENTORY FLUCTUATIONSS FUKUDA; H TERUYAMAECONOMICS LETTERS, 1988年, 査読有り
MISC
- 書評 阿部正浩著『日本経済の環境変化と労働市場』照山 博司日本労働研究雑誌, 2006年04月
- 雇用創出と失業に関する実証研究玄田 有史; 照山 博司; 太田 聰一経済分析, 2003年03月
- 複数種財取引のオークションについての経済学実験 : 逐次一位価格入札，時計入札，VCG メカニズムの比較分析松島 斉; 照山 博司經濟學論集, 2013年04月
書籍等出版物
- The Changing Japanese Labor Market: Theory and EvidenceKITAGAWA Akiomi; OHTA Soichi; TERUYAMA Hiroshi, 共著Springer, 2018年04月, 査読無し
- 雇用創出と失業に関する実証研究（経済分析 第168号）玄田有史; 照山博司; 太田聰一; 神林龍; 石原真三子; 瀬沼雄二; 佐々木和裕; 阿部健太郎; 草嶋隆行; 森藤拓, 共著内閣府経済社会総合研究所, 2003年, 査読無し
- マクロ経済学・入門第2版福田慎一; 照山 博司, 共著有斐閣, 380ページ, 2001年, 査読無し
- マクロ経済学・入門福田慎一; 照山 博司, 共著有斐閣, 360ページ, 1996年, 査読無し
- 製造業における政策金融の誘導効果 (経済分析 第140号)福田慎一; 照山博司; 神谷明弘; 計聡, 共著経済企画庁経済研究所, 1995年, 査読無し
- 社会資本の生産力効果と公共投資政策の経済厚生評価（経済分析 第135号）浅子和美; 常木淳; 福田慎一; 照山博司; 塚本隆; 杉浦正典, 共著経済企画庁経済研究所, 1994年, 査読無し
- 日本の財政運営と異時点間の資源配分（経済分析 第131号）浅子和美; 福田慎一; 照山博司; 常木淳; 久保克行; 塚本隆; 上野大; 午来直之, 共著経済企画庁経済研究所, 1993年, 査読無し
メディア報道
外部資金：科学研究費補助金
- 経済産業政策が中小企業のダイナミクスに及ぼす影響に関する基礎研究基盤研究(B)小区分07040:経済政策関連成城大学後藤 康雄自 2020年04月01日, 至 2023年03月31日, 完了企業ダイナミクス;中小企業政策;ゾンビ企業;中小企業;コロナショック;規模依存政策;生産性
- 日本の転職とキャリア形成基盤研究(A)中区分7:経済学、経営学およびその関連分野京都大学照山 博司自 2020年04月01日, 至 2025年03月31日, 交付転職市場;キャリア形成;転職仲介;技能とタスク;マッチング理論;職業選択;政策評価
- 自営業の衰退：再訪基盤研究(A)中区分7:経済学、経営学およびその関連分野武蔵大学;一橋大学神林 龍自 2019年04月01日, 至 2024年03月31日, 交付自営業;マネジメント;プラットフォーム;開業;雇用仲介
- 低成長・労働市場流動化の下での人的資本形成基盤研究(B)東北大学北川 章臣自 2017年04月01日, 至 2021年03月31日, 完了人的資本;低成長;労働市場の流動化;所得・資産格差;正規・非正規格差;正規・非正規雇用
- 日本の労働市場の二極化に関する研究：ミクロ・マクロ・実験データによる分析基盤研究(B)京都大学照山 博司自 2016年04月01日, 至 2019年03月31日, 完了非正規雇用;労働市場の二極化;二重構造;労働経済学;日本経済;所得分配;二極化;二重労働市場;長期的パートナーシップ;出生率;長期雇用慣行;長期的取引関係;労働市場の二重構造
- The Value of Matchmaker基盤研究(A)一橋大学神林 龍自 2016年04月01日, 至 2019年03月31日, 完了雇用仲介;婚姻仲介;養子仲介;不動産仲介;小売;雇用契約期間;転職行動;Directed Search;結婚情報サービス;特別養子縁組;不動産価格形成;雇用期間不明;経済政策;労働経済学;マッチング;結婚養子仲介
- 資金制約下の企業行動：1990年代以降の日本のミクロデータによる実証分析基盤研究(B)独立行政法人経済産業研究所後藤 康雄自 2014年04月01日, 至 2018年03月31日, 完了非正規雇用;企業ダイナミクス;パネルデータ;資金制約;研究開発;効率性;同時決定;データマッチング;構造推定;企業規模;企業の効率性;労働経済学;貯蓄投資差額;研究開発資金;雇用調整;調整コスト;ミクロデータ;企業規模分布（米国、イギリス、フランス）
- 所得・賃金格差再訪：事業所間格差の探求基盤研究(B)一橋大学神林 龍自 2012年04月01日, 至 2016年03月31日, 完了賃金格差;自営業;事業所間格差;非正規雇用
- 日本の雇用の非正規・正規間移行に関する実証的・実験的研究基盤研究(A)京都大学照山 博司自 2012年04月01日, 至 2016年03月31日, 完了労働市場の二極化;二重労働市場;非正規雇用;雇用二極化;労働市場の二重構造;労働市場の経済実験;賃金関数;世代効果;雇用調整;労働力フロー;経済実験;国際研究者交流;孤立無業（SNEP）;入札制度の理論と実験;フランス：イギリス：アメリカ;国際情報交換;労働経済学;ミクロデータ分析;実験経済学
- 関係指向性と日本経済の長期パフォーマンス基盤研究(B)東北大学北川 章臣自 2011年04月01日, 至 2015年03月31日, 完了関係指向性;市場指向性;長期取引関係;経済成長;構造変化
- 労働市場ミクロ的構造とフィリップス曲線-国際比較を通じた理論・実証分析基盤研究(B)東北大学北川 章臣自 2007年04月01日, 至 2011年03月31日, 完了マクロ経済学;フィリップス曲線;二重労働市場;効率賃金;雇用可能性;世代効果
- グローバリゼーションと日本経済 -ヒト、モノ、カネ、社会共通資本-基盤研究(S)京都大学矢野 誠自 2007年04月01日, 至 2011年03月31日, 完了経済理論;日本の所得;資産分布の動学的分析;市場の質;動学的分析
- 1990年代以降の日本の就業・失業構造の変化に関する実証分析基盤研究(B)京都大学照山 博司自 2006年04月01日, 至 2009年03月31日, 完了雇用機会;少子化;高齢化;若年労働市場;失業;無業;ニート;少子化・高齢化;所得格差
- マクロ経済政策の新たな分析枠組みの構築基盤研究(C)京都大学柴田 章久自 2002年04月01日, 至 2004年03月31日, 完了資本市場の不完全性;設備投資;メインバンク;金融危機;労働市場のフロー分析;経済集積;経済成長;財政政策;集積;技術革新;通貨危機;金融市場の不完備性;財政赤字;労働の再配分, capital market imperfection;investment;main bank system;financial crisis;flow analysis of labor market;agglomeration;economic growth;fiscal policy
- 景気循環と労働市場:ミクロ的ショックとマクロ的ショックの重要性奨励研究(A)京都大学照山 博司自 1999年04月01日, 至 2001年03月31日, 完了aggregate shocks;idiosyncratic shocks;reallocation shocks;job creation and destruction;マクロ的ショック;ミクロ的ショック;再配分ショック;雇用機会の創出と喪失;経済成長;景気循環;時系列分析;ショックの異質性;雇用機会の創出・喪失
- 日本企業のダイナミズムのミクロ・データ分析重点領域研究信州大学徳井 丞次自 1996年04月01日, 至 1997年03月31日, 完了企業活動のグローバル化;対日直接投資;研究開発;研究開発のスピルオーバー
- 日本経済における不平等の世代間伝達についてのシミュレーション分析奨励研究(A)京都大学照山 博司自 1995年04月01日, 至 1996年03月31日, 完了資産・所得の不平等;不平等のシミュレーション分析;不平等度の分解;実物資産格差;住宅・土地
- 資本市場と景気循環基盤研究(A)京都大学橘木 俊詔;橘木 俊昭自 1995年04月01日, 至 1997年03月31日, 完了株式持合;コ-ポレート・ガバナンス;メイン・バンク制;経営不振と銀行;円・ドル交換比率;貨幣需要;バブル経済;資産価格決定論;現代景気循環論, Intercorporate shareholding;Corporate governance;Main bank system;Distress and Bank;Yen-dollar rate;Money demand
- 日本の失業変動要因の分析奨励研究(A)京都大学照山 博司自 1993年04月01日, 至 1994年03月31日, 完了労働需給の変動;失業変動;不均衡による失業;摩擦的失業;賃金・雇用の調整速度
- 企業内競争と企業間競争-組織内報酬体系と市場の競争構造の実証研究-一般研究(C)京都大学有賀 健自 1993年04月01日, 至 1994年03月31日, 完了企業ヒエラルキー;内部労働市場;人的資本形成
- 日本企業における昇進・昇格と賃金決定総合研究(A)京都大学橘木 俊詔自 1993年04月01日, 至 1996年03月31日, 完了昇進;年功序列;能力・実力主義;年功序例;査定;賃金決定, Promotion;Seniority;Performance
- 日本の所得・資産分配に関する理論的・実証的研究総合研究(A)東京大学石川 經夫;石川 経夫自 1991年04月01日, 至 1994年03月31日, 完了所得分布;所得分配;資産分布;バブル;労働分配率;不平等;機会の均等;大学教育;日本経済;資産分配;公的年金;二重構造;資産の分配;日本の労働市場;教育支出;日本;賃金格差;家計貯蓄;労働市場の二重構造, Income Ditribution;Wealth Ditribution;Labor Share;Savings;Inequality;Deal Atracture;College Education
- マクロ経済ショックにおける中小企業支援のあり方に関する調査研究基盤研究(C)小区分07040:経済政策関連成城大学後藤 康雄自 2023年04月01日, 至 2027年03月31日, 交付中小企業;生産性;政策支援;経済ショック;ゾンビ企業
- なぜ社会経済的地位は世代間で継承するのか？世代間移転の役割を中心に基盤研究(B)小区分07050:公共経済および労働経済関連神戸大学C Y.Horioka自 2023年04月01日, 至 2028年03月31日, 交付社会経済的地位;世代間移転;遺産;生前贈与;格差
- なぜ社会経済的地位は世代間で継承するのか？世代間移転の役割を中心に基盤研究(B)小区分07050:公共経済および労働経済関連神戸大学C Y.Horioka自 2023年04月01日, 至 2028年03月31日, 交付社会経済的地位;世代間移転;遺産;教育投資;格差;生前贈与
外部資金：その他
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Last Updated :2025/06/20
教育
担当科目
- 自 2025年04月01日, 至 2026年03月31日実証ミクロ経済分析A639, 前期, 経済学研究科, 2
- 自 2025年04月01日, 至 2026年03月31日実証マクロ経済分析A638, 後期, 経済学研究科, 2
- 自 2024年04月01日, 至 2025年03月31日実証ミクロ経済分析A639, 前期, 経済学研究科, 2
- 自 2024年04月01日, 至 2025年03月31日実証マクロ経済分析A638, 後期, 経済学研究科, 2
- 自 2023年04月01日, 至 2024年03月31日経済学のための数値計算２A672, 後期, 経済学研究科, 2
- 自 2023年04月01日, 至 2024年03月31日経済学のための数値計算１A671, 前期, 経済学研究科, 2
- 自 2023年04月01日, 至 2024年03月31日ILASセミナーZ001, 前期, 国際高等教育院, 2
- 自 2022年04月01日, 至 2023年03月31日実証マクロ経済分析A638, 前期, 経済学研究科, 2
- 自 2022年04月01日, 至 2023年03月31日実証ミクロ経済分析A639, 後期, 経済学研究科, 2
- 自 2008年04月, 至 2011年03月実証マクロ経済分析後期, 経済学研究科
- 自 2006年04月, 至 2010年03月マクロ経済学入門後期, 経済学部
- 自 2004年04月, 至 2008年03月マクロ経済学B通年, 経済学研究科
- 自 2007年04月, 至 2009年03月数量マクロ経済分析１前期, 経済学研究科
- 自 2009年04月, 至 2010年03月数量マクロ経済分析２後期, 経済学研究科
- 自 2005年04月, 至 2006年03月マクロ経済学入門後期, 全学共通科目
- 自 2010年04月数量マクロ経済分析１前期, 経済学研究科
- 自 2012年04月, 至 2013年03月数値計算による経済分析後期, 経済学研究科
- 自 2012年04月, 至 2013年03月数量マクロ経済分析１前期, 経済学研究科
- 自 2013年04月, 至 2014年03月数量マクロ経済分析１前期, 経済学研究科
- 自 2013年04月, 至 2014年03月数値計算による経済分析（演習）後期, 経済学研究科
- 自 2014年04月, 至 2015年03月実証マクロ経済分析（演習）後期, 経済学研究科
- 自 2014年04月, 至 2015年03月数量マクロ経済分析１（演習）前期, 経済学研究科
- 自 2015年04月, 至 2016年03月実証ミクロ経済分析前期, 経済学研究科
- 自 2015年04月, 至 2016年03月数値計算による経済分析後期, 経済学研究科
- 自 2015年04月, 至 2016年03月特殊講義－数値計算による経済分析後期, 経済学部
- 自 2016年04月, 至 2017年03月実証マクロ経済分析後期, 経済学研究科
- 自 2016年04月, 至 2017年03月数値計算による経済分析前期, 経済学研究科
- 自 2016年04月, 至 2017年03月特殊講義－数値計算による経済分析前期, 経済学部
- 自 2017年04月, 至 2018年03月実証ミクロ経済分析後期, 経済学研究科
- 自 2017年04月, 至 2018年03月数値計算による経済分析前期, 経済学研究科
- 自 2017年04月, 至 2018年03月特殊講義－数値計算による経済分析前期, 経済学部
- 自 2018年04月, 至 2019年03月実証マクロ経済分析後期, 経済学研究科
- 自 2018年04月, 至 2019年03月数値計算による経済分析前期, 経済学研究科
- 自 2018年04月, 至 2019年03月特殊講義－数値計算による経済分析前期, 経済学部
- 自 2019年04月, 至 2020年03月数量マクロ経済分析１前期, 経済学研究科
- 自 2019年04月, 至 2020年03月数量マクロ経済分析２後期, 経済学研究科
- 自 2020年04月, 至 2021年03月実証マクロ経済分析後期, 経済学研究科
- 自 2020年04月, 至 2021年03月実証ミクロ経済分析前期, 経済学研究科
- 自 2021年04月, 至 2022年03月数量マクロ経済分析１前期, 経済学研究科
- 自 2021年04月, 至 2022年03月数量マクロ経済分析２後期, 経済学研究科
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Last Updated :2025/06/20
大学運営
全学運営(役職等)
- 自 2014年11月01日大学評価委員会 委員
- 自 2011年04月01日, 至 2014年09月30日大学評価委員会 点検・評価実行委員会 委員
- 自 2014年10月01日, 至 2014年10月31日大学評価委員会 大学評価小委員会 委員
- 自 2014年11月01日大学評価委員会 委員
- 自 2014年11月01日大学評価委員会 委員
- 自 2019年04月01日, 至 2020年03月31日教育制度委員会 委員
部局運営(役職等)
- 自 2013年04月01日, 至 2014年03月31日経済情報解析研究部門担当者
- 自 2015年04月01日, 至 2019年03月31日経済情報解析研究部門担当者
- 自 2020年04月01日, 至 2021年03月31日経済情報解析研究部門担当者
- 自 2022年04月01日, 至 2023年03月31日経済情報解析研究部門担当者
- 自 2025年04月01日, 至 2026年03月31日経済情報解析研究部門担当者
- 自 2012年04月01日人事委員会 委員
- 自 2012年04月01日, 至 2016年03月31日研究計画・予算委員会 委員長
- 自 2016年04月01日, 至 2018年03月31日研究計画・予算委員会 副委員長
- 自 2018年04月01日, 至 2020年03月31日研究計画・予算委員会 委員
- 自 2020年04月01日, 至 2026年03月31日研究計画・予算委員会 副委員長
- 自 2012年04月01日, 至 2016年03月31日共同利用・共同研究委員会 委員
- 自 2018年04月01日, 至 2026年03月31日共同利用・共同研究委員会 委員
- 自 2012年04月01日, 至 2016年03月31日評価委員会 副委員長
- 自 2016年04月01日, 至 2018年03月31日評価委員会 委員
- 自 2018年04月01日, 至 2023年03月31日評価委員会 委員長
- 自 2023年04月01日, 至 2026年03月31日評価委員会 副委員長
- 自 2012年04月01日, 至 2026年03月31日資料委員会 委員
- 自 2015年04月01日, 至 2017年03月31日編集・研究会委員会 委員
- 自 2017年04月01日, 至 2018年03月31日編集・研究会委員会 副委員長
- 自 2020年04月01日, 至 2024年03月31日広報委員会 委員
- 自 2012年04月01日, 至 2026年03月31日研究室調整委員会 委員
- 自 2020年04月01日, 至 2023年03月31日研究科会議調整委員会（教科委員） 委員
- 自 2023年04月01日, 至 2024年03月31日研究科会議調整委員会（教科委員） 委員長
- 自 2024年04月01日, 至 2026年03月31日研究科会議調整委員会（教科委員） 委員
- 自 2019年04月01日, 至 2026年03月31日公的統計オンサイト利用施設運営室 室長
- 自 2020年04月01日, 至 2026年03月31日オンサイト施設運営委員会 委員長
- 自 2018年04月01日, 至 2022年03月31日大学改革構想委員会 委員長
- 自 2018年04月01日, 至 2019年03月31日オンサイト施設開設準備室 室長
